生産基盤が整っていなかった当地区では、生産基盤が整っていなかった高齢化や後継者不足により遊休農地が増加していたことに地元農家が危機感を抱き、事業検討を開始した中、JA常陸アグリサポートが担い手として手を挙げ、平成20年から県営畑地帯総合整備事業に着手。耕作条件が改善し、畑地かんがい施設の利用が可能となったことから、新たに有機農業に取り組む企業も参入し、大規模有機農業団地が形成された。